S&P500月例レポート(2018年2月配信)

●S&P500指数

 2018年1月は(最高値を62回更新し、19.42%上昇した)2017年の流れを単に引き継ぐだけでなく、それを上回る好調さをみせました。21日営業日のうち14営業日で最高値を更新し、5.62%(配当込みのトータルリターンは5.73%)上昇しました。これは1月としては、6.13%上昇した1997年1月(同年の年間の上昇率は33.36%)に次ぐ高い伸びです。過去の相場について研究した人には分かりますが、1月相場はその年の相場を映す鏡とも言えるもので、1928年以降は71.9%の確率でこの格言通りとなっています(この正確さは私の知っているブローカーやアナリストを上回るものです)。ウォール街では「1年の相場は1月の相場次第」という格言がありますが、私が言えることは「神様の思し召し次第」ということだけです。資金流入、所得税減税に対する期待感、堅調な企業業績、良好な2018/2019年の業績見通しが、一部には行き過ぎとも指摘される強い楽観論を促したことで、相場は勢いづいているように見えました。資金を引き揚げるファンドはほとんど見られず、売り手も減少し(その結果として上昇基調が続く)、折に触れて株式市場は一方的な展開をみせるようにも見えました。相場が連続して下げたのは2日間だけで(1月29日/30日にそれぞれ0.67%、1.09%下落)、それでも売りと買いはほぼ拮抗して売りの方がやや優勢だったことから、退出したい市場参加者は売却することができました。

 2018年1月のS&P500指数は、1月としては1997年1月(6.13%)以来の高水準となる5.62%(配当込みのトータルリターンは5.73%)上昇し、10カ月連続でプラスとなりました。トータルリターン・ベースでは1960年と並ぶ15カ月連続でのプラスを記録しました(2017年3月は0.04%下落しましたが、配当込みのトータルリターンは0.12%のプラス)。最高値の更新は14回 (昨年12月は5回)、2016年11月8日の大統領選以降では84回となっています。S&P500指数は過去3か月間では9.65%(配当込のトータルリターンは10.18%)、過去1年間では23.91%(同26.41%)、大統領選挙以降では31.98%(同35.22%)上昇しました。

 1月は引き続きセクター間の騰落率の差が大きくなり、最も値上がりしたセクターと最も値下がりしたセクターの騰落率の差は12.34%と、12月の12.13%からやや拡大しました(2017年の月間騰落率の差の平均は8.88%)。11セクター中8セクターが値上がりし、7セクターが値上がりした12月を上回りましたが、全セクターが値上がりした2017年11月は下回りました。最も好調だった一般消費財セクターは、(所得税減税で見込まれる)可処分所得の増加見通しを背景に押し上げられ、1月に9.24%上昇しました。一方、生活必需品セクターはそれほど値上がりせず、1月の上昇率は1.41%と平均を下回りました。情報技術セクターは好調な企業利益を背景に7.57%値上がりし、金融セクターは金利上昇が見込まれることから6.36%上昇しました(2017年第4四半期に繰延税金資産の価値の減少に関する費用が発生した結果(いわゆる「増益前の痛み」)、2018年の業績見通しは引き上げられました)。ヘルスケアセクターは医療コストの抑制を求める企業の声が大きくなっていることに対する懸念から、月末にかけて値下がりしたものの(1月30日は2.13%下落、1月31日は1.45%下落)、月間を通じては好調で6.56%値上がりしました。1月に最も振るわなかったのは公益事業セクターで、市場でリスクが顧みられず、資金調達コストが上昇したため、3.10%の下落となりました。電気通信サービスセクターは1月に0.64%値下がりしました(2017年通年では5.97%下落)。同セクターは昨年10月に大幅に下落(8.68%)した後、11月と12月に回復(11月は5.90%上昇、12月は5.77%上昇)していました。

 1月は幅広い銘柄が活発に買われ、12月の281銘柄(11月は385銘柄)を上回る381銘柄が値上がりし(平均上昇率は7.28%)、このうち85銘柄が10%以上値上がりしました(12月は26銘柄)。値下がり銘柄数は124銘柄(平均下落率は4.51%)で、12月の224銘柄を下回りました(11月は119銘柄)。過去3カ月間で見ると、値上がり銘柄数は406銘柄となり(平均上昇率は13.47%)、12月時点の371銘柄(および11月時点の164銘柄)を上回りました。値下がり銘柄数は98銘柄で(平均下落率は7.25%)、12月時点の133銘柄を下回りました(11月時点は38銘柄)。過去3カ月間では246銘柄が10%以上(平均上昇率は18.77%)上昇し、24銘柄が10%以上(平均下落率は15.99%)値を下げました。

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