【Alox分析】アラーム分析ランキング -2014年2月~2015年1月-

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【データについて】
<データ件数>    3318社

<データ作成方法>
EDINETから入手した財務情報をアラーム管理システムにて分析して作成

<データ抽出条件>
(1)最新決算年月が2014年2月から2015年1月までのデータ
(2)連続した決算書が3期以上
(3)連結と単独の決算が両方ある場合は、連結を優先
(4)アラームの分析対象外業種(銀行、生損保、証券)は除く

※ 毎年の掲載企業数が違うのは、同率ランクの企業数等の影響で、キリの良い数字の抽出が難しいためです。今年は、キリの良い数字ではありませんが、65社とさせて頂きました。

【100点の企業とは】
アラーム管理システムは、「資金繰り破綻リスクの評価」を目的としているため、以下の特徴を有する企業が100点になりやすい。

・資本に厚みがあり、業績が安定している。

アラーム管理システムでは、損益計算書(PL)より、貸借対照表(BS)の数値を重視して評価を行っている。

損益計算書の売上は利益の源泉であり、重要であることは確かだが、それは“バランスの取れた売上”であることが前提である。

粉飾される勘定科目は、ほとんどが売上であることから、それを踏まえていない財務分析は、“数字遊び”と同義である。

つまり、一般的な財務指標で利用されている売上総利益率、売上高営業利益率、売上高経常利益率などは、単独の財務指標として利用することは、極めて危険である。

【下位65社の傾向】
下位65社は、備考欄にも記載した通り、社名変更、赤字の常態化、上場廃止基準に抵触、バイオや医療ベンチャー、経営再建中の企業である。

点数に見合った企業属性を具備しており、これはいつも通りの傾向である。

【総括】
各種セーフティネットによって、倒産は抑制されている。しかし、上場企業の倒産件数という点では、2014年は0件という異常事態ではあったが、2015年はスカイマークと江守グループホールディングスの倒産が発生している。

「中国の景気鈍化や政治リスク等の突風」によって、下位65社のみならず、“突然死”する企業が現れても何ら不思議ではない。

【注意】本コンテンツは各種情報の提供を目的としております。各種情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。記載された情報を使用することにより生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いかねます。また、本コンテンツに記載された意見・見通しは表記時点での私見を反映したものであり、今後変更されることがあります。

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