2015年4月2日時点での主要市場見通し

・一方で、これも従来からの主張と変わらないが、年央近辺から(おそらく5月から)、世界市場は米国発の大きな波乱に見舞われると予想している。その主因は、米景気の実力と比べて低すぎる米国の長期金利(図表2、ISM製造業指数と米10年国債利回りの比較)が、大きく上昇することであるが、実力より低すぎる金利が米景気の実力並みに上昇すること自体は、悲観視すべきことではない(よって、長期的な世界市場の動向も悲観視しない)。しかし金利の跳ね上がりがあまりにも急速であると、長期金利の水準が落ち着くまでは、米株式市場やさらには米ドル相場に、大きな調整を招きかねない。

(図表2)
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(図表3)
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・そうした波乱が生じるタイミングとして、5月の可能性が最も高いと考えている。その理由は、
1)米連銀の利上げは6月あるいは9月が予想され、今のところ市場は9月説をとっている。そうした市場の観測の背景にあるのは、1~2月分の経済統計が弱かった点が要因としてあるだろう(図表3)。しかし昨年も1~2月に経済データの下振れが生じており(図中の楕円印)、昨年も今年も、厳冬(気温の低さや大雪など)の影響であったと推察される。そうした気候要因が剥落し、3月以降のデータに強いものが多く表れれば、市場の利上げ予想も6月に再度前倒しとなる可能性はあろう。その場合、先んじて5月辺りから、連銀の利上げ観測を材料に(※4)、米長期金利が跳ね上がる恐れがある。
2)ギリシャへの財政支援は、現時点では6月末までの期限付きだ。最終的には、まただらだらと支援策を先延ばしすることとなろうが、そうした結論が出る前は、支援打ち切りではないかと、市場が騒ぐ可能性がある。
3)日本株については、4月下旬~5月上旬に発表される企業決算で、業績の良さを織り込みに行くと見込んでいるが、そうした決算という好材料が剥落すると、株価が反落する恐れが生じる。

※4 連銀の利上げが問題だ、とは考えていない。経済の実力に応じたゼロ金利からの脱却だと考えるからだ。問題なのは、利上げを材料(あるいは口実)として、米長期債券市場が大騒ぎしてしまう展開だ。

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