高値を買え、アベノミクス相場第二弾が佳境に

QEに先行している米国で起こったことは、株式時価総額の対GDP比率の大幅な上昇である。QEが始まった2009年に100%割れにあったこの比率は現在160%まで高まった。日本でも今後QEが展開されていく過程で今100%にあるこの比率が大きく上昇していくものと考えられる。それは世界最低水準にある日本株のPBRも大きく上昇させるだろう。

米国経済はほぼ完全雇用状態が視野に入り、2%インフレ目標の達成に近づきつつある。つまりQEは見事に成功したと言えるのである。雇用の増加、賃金の上昇、CPIプラスの維持、絶好調の企業収益、企業の健全な財務活動(=資本を退蔵させない)などが次々に顕在化し、株高を持続させている。今年年央にも予想されるFRBの利上げが、景気と株価を腰折れさせる可能性は極めて低い。その可能性が少しでもあればFRBは利上げを先送りするはずである。ドルの下落やインフレの高進などの利上げを必要とする事態は全く起こっていないのである。

★図表3-4

日本経済劇的好転が視野に
第二に2015年の日本の景況感の劇的好転が視野に入りつつある。日本のファンダメンタルズに空前のスイングがおきる。2014年度と2015年度とで二つの特殊要因が甚大なスイングファクターとして作用する。2014年度は消費税が8兆円(対GDP比1.6%)の購買力を民間経済から奪った。2015年度は原油価格下落が10兆円(GDP比2.0%)近い購買力を生み出す。消費税増税の影響がなくなる2015年4月以降、前年比で見れば3.6%もGDPが押し上げられるのである。このスイングの大きさはかつてない規模である。また遅延していたアベノミクス、円安効果が一気に顕在化する。2014年までは円安下でも輸出数量が増えずこれまでの景気回復期のような生産誘発が起きてこなかったために、アベノミクスは息切れだ、誤りだ等という批判が強かった。しかしアベノミクスの成果は着実にかつてない規模で企業収益の改善として蓄えられている。いわばダムには水が満々と蓄えられているが、下流は依然カラカラという状態なのである。いずれ蓄えられたダムの水が下流を大きく潤すことは確実である。2014年までは企業収益改善を起点とした好循環は小さかったが、2015年は ①賃上げ、②設備・研究開発投資増、③増配と自社株買い、④M&Aなどの財務投資となって実物経済を潤すだろう。2015年日本経済と日本株式は世界最大のポジィティブサプライズになるのではないか。

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