S&P 500 月例レポート

投資家が押さえておくべきポイント
・相場の上昇トレンドが復活しました。18カ月連続(2013年7月~2014年12月)での終値ベースの最高値更新が1月に途切れた後、S&P500は2月に4回にわたり終値で最高値を更新し、月間で5.49%上昇しました。これは月間ベースでは2011年10月(10.77%)以来、2月としては1998年の7.04%以来の大幅な上昇率です。
・第4四半期決算は思わしくなかったかもしれませんが、市場は決算結果をこなして上昇しました。マイナス材料が織り込まれるなか、2015年の業績予想の下方修正が続いていますが(EPS予想はそろそろ上向き始めるのでしょうか?)、2016年には大幅な回復が予想されています(本当でしょうか?)。
・為替市場は幾分落ち着き、米ドルはやや上昇しました。背景には、米国以外の中央銀行による利下げが続いていることや、米国の利上げ観測が6月~9月から9月~12月に(一部ではさらに先まで)先送りされたことがあります。
・原油価格は1月の1バレル47.60ドルから3.6%上昇して49.30ドルで2月を終えましたが、月中には55ドル超から45ドルを割り込む値動きとなりました。
・ギリシャを支援する3機関(欧州委員会、ECB、IMF)は支援を4カ月延長することで合意しました。
・Appleの時価総額は米国企業として初めて7,000億ドル台に乗せました。同社株価は2月に9.64%、年初来で16.38%上昇し、月末時点で時価総額は7,480億ドルとなりました。

考えのメモと注目のポイント:
・オバマ大統領が就任以来3度目となる拒否権を発動しましたが(石油パイプライン「キーストーンXL」の建設承認法案に対して)、民主、共和両陣営にとって2016年の大統領選は2015年の最初からすでに始まっており、今後さらなる拒否権の行使が予想されます。
・FRBは、政策決定は経済指標次第(”data-dependent”)との姿勢をとるとともに、経済の細部から大局に視点を移しています。補足的な「議論」として、完全雇用の定義について討議される可能性があります。
・一部の指標で前年比がマイナスに落ち込むなど、経済指標に原油価格の影響が表れつつあり(生産者物価指数、消費者物価指数など)、FRBのインフレ目標の足かせとなっています。一方、消費者への影響は、恩恵が生じているとはいえ、個々のガソリンスタンドや商品の値下がりによる鈍いものにとどまっており、従来実施されてきた小切手による税還付や源泉徴収率の引き下げほど明確な効果は表れていません。

基本統計:
・2月の 全世界の株式市場は26日時点で5.41%上昇し(1月は1.53%下落)、1月の2.88%下落から5.89%上昇に転じた米国市場の反発が再び押し上げに寄与しました。
・原油価格は1月の1バレル47.60ドルから3.6%上昇の49.30ドルで2月を終えましたが、月中には55ドル超から45ドルを割り込む値動きとなりました。
・S&P500は2月に5.49%上昇しました。これは月間ベースでは、10.77%の上昇を記録した2011年10月以来、また、2月としては1998年の7.04%以来の大幅な上昇率です。
・2月のS&P500の現金配当は450億ドルと過去最高に達しました。前年同月比で2桁増となり、2015年も5年連続で2桁増が見込まれる状況にあります。
・2月末時点で、Appleの時価総額が7,480億ドルに達しました。ちなみに、S&P SmallCap 600全体の時価総額は6,920億ドルです。

1月のフューチャー・ショック
過去の実績を見ると、3月は53.5%の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は2.81%、下落した月の平均下落率は3.40%で、全体の平均騰落率はマイナス0.08%となっています。
・4日: ADP全米雇用報告。
・6日: 雇用統計。
・10日: JOLTS(Job Openings and Labor Turnover Survey、求人労働異動調査。米東部時間午前10時発表)〈FRB議長のお気に入りのデータの一つ〉。
・12日: 2月の小売売上高。
・12日: 1月の輸出・輸入物価統計(原油価格の影響に注目)。
・13日: 2月の生産者物価指数(エネルギーセクターの影響に注目)。
・15日: 古代ローマ暦でシーザーが暗殺された日(過去、この日まで堅調なラリーが続いた場合、米国株式市場はその後大幅に減速する傾向がある。今年は日曜日)。
・17日: 2日間の連邦公開市場委員会(FOMC)会合。
・17日: 2月の住宅着工件数。
・18日: FOMC後の定例記者会見(米東部標準時間午後2時)、四半期に一度の経済見通しの改定も公表される。
・20日: クアドルプル・ウィッチング・デー(個別株と指数先物およびオプションの清算日が重なる日)、S&P500のリバランス日。
・23日: 2月の中古住宅販売件数。
・24日: 2月の新築住宅販売件数。
・24日: 2月の消費者物価指数(エネルギーセクターの影響に注目)。
・27日: 2014年第4四半期の国内総生産(GDP)確報値。
・30日: 2月の中古住宅販売仮契約指数。
・31日: 1月のS& Pケース・シラー住宅価格指数。

FOMCの会合:
3月17-18日※、4月28-29日、6月16-17日※、7月28-29日、9月16-17日※、10月27-28日、12月15-16日※
※議長の記者会見が通常、米東部時間午後2時に行われます。
 

ハワード・シルバーブラット
S&P ダウ・ジョーンズ・
インデックス
シニア・インデックス・アナリスト

本翻訳は、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(SPDJI)が作成したものです。
SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはこちらをご参照ください。
HTTP://WWW.SPINDICES.COM/RESOURCE-CENTER/THOUGHT-LEADERSHIP/MARKET-COMMENTARY/

 
 

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