S&P 500 月例レポート

S&P500は幅広い銘柄が売られ、3.56%下落しました。月間では、3.13%下落した2013年8月以来初めての下げで、6.27%下落した2012年5月以来最大の下落率です。10セクター中8セクターが下落しました。公益事業は2.88%、ヘルスケアは0.87%、それぞれ上昇する一方、情報技術は2.59%下落しました(S&P500のパフォーマンスは上回りました)。Appleの10.8%(540億ドル)の下落がなければ、情報技術の下落は0.98%と「緩やかな」下落にとどまりました。S&P500もAppleの下落がなければ、3.33%の下落でした。一部の利食い売りや新興国市場への懸念が市場の下落につながりましたが、市場関係者の多くが何らかの調整があってしかるべき時期だと感じており、現時点での3.56%の下落は全くの許容範囲でした。大型株ファンドのマネージャーの間では依然として楽観的考えが支配的でした。企業決算発表の3分の2が終了していますが、第4四半期の業績は再び過去最高を更新する模様です。これまでと同じく利益は低成長、売り上げはさらに低成長、それでも利益率は高い、というパターンです。大資本企業は低成長の経済環境にありながら利益率を増やす術を身につけています。

1月は下落銘柄が上昇銘柄をはるかに上回りました(347銘柄が下落、152銘柄が上昇)。S&P500の構成銘柄のうち、18銘柄が10%以上上昇し、63銘柄が10%以上下落しました。最悪のパフォーマンスを示したのは生産量がほぼ全面的に下落したエネルギーセクター(6.33%下落)でした。Exxon (XOM)は8.9%、Chevron (CVX)は10.6%、Occidental Petroleum (OXY)は7.9%、それぞれ下落しました。海外で低成長が予想されることが逆風となり、消費関連株は低調でした。一般消費財・サービスは5.93%、生活必需品は5.30%、それぞれ下落しました。業績予想を下方修正した生活必需品のWalmart (WWMT)は5.1%下落しました。Proctor & Gamble (PG)は5.9%、Coca-Cola (KO)は8.4%、それぞれ下落しました。一般消費財・サービスのAmazon (AMZN)は1月の最終取引日までは1.0%上昇していましたが、業績が(増加したものの)期待外れだったため、10.1%の下落で1月の取引を終えました。注目の上昇銘柄は、モトローラの一部を売却し、株式分割を実施すると発表し5.6%上昇したGoogle (GOOG)です。投資家を落胆させたBest Buy (BBY)は41.0%下落し、2013年の上昇分を大幅に消しましたが、それでも2012年末に比べて98.6%上昇しています。

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