7.業種指数

 本当は、セクターETFの値動きでそれらの振る舞いを理解するべきなのですが、既述の通り、流動性が低いので意味のあるデータになる可能性が低いため、業種指数で代用して理解することになります。ただ、残念なことに、そのようにして理解をしたところで、セクターETFを売買できないのであれば実利は少ないことになります。その場合は、個別銘柄で業種指数を代替させるというアプローチが可能でしょう。要するに、業種指数との相関が高く、ベータが1に近いような銘柄を探すわけです。そのような個別銘柄をセクターETFの代替として使うことが可能です。

 米国の例を見ると、セクターETFの売買は非常に活発で、特にヘッジファンドが多用していると言われています。ヘッジファンドは個別銘柄を絞り込む時間が惜しい人たちなので、市場ニュースに反応しての売り買いでセクターETFを使うことが非常に多いと言われています。また、個別銘柄を買い(ロング)、その銘柄が属するセクターETFを空売り(ショート)する、という手法を使うとも言われています。この手法は、特定の業種が今後苦戦するような状況(例としては、金融規制が強まるので金融業種が長期的に下落するようなケース)で、業種全体をショートし、その中で「勝ち組」になる企業を買うという戦略です。これはマクロ的環境とミクロ的環境をミックスしたダイナミックな投資戦略であり、機動的に使えるセクターETFがあれば非常に有効な戦略です。

 何度も繰り返して申し訳ないのですが、業種に基づいた株式投資はまだ日本には定着していると言えず、使える道具が少ないため、本稿の内容も非現実的な側面があることは否定しません。ただ、実際に市場ではそのような売買が行われていることや、ETF投資の理想形を知ることもまた重要だと思います。また、そもそも業種指数に関するデータも充分に開示されているとは思えません。もっと多くの情報、特に業種指数に関するファンダメンタル情報(利回りやPERなど)も出ていれば、様々な投資判断に役立つでしょうし、それに基づいてセクターETFを売買する投資家も増えてくると思われます。

みんなのETF

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