サブプライム問題に端を発した金融危機の影響は、瞬く間に世界中に飛び火し、各国の株式市場と実体経済の悪化は一時底知れずの状況に陥りました。その金融危機の真っ只中で最も衝撃的な出来事の一つは、2008年9月15日のリーマン・ブラザースの経営破たんで、その出来事とその後の市場・経済の混乱は、しばしば「リーマンショック」と呼ばれています。早いもので、その「リーマンショック」から既に1年、一時の混乱は収束した感があるものの、各国、各企業の回復度合いは未だまちまちです。

　本特集では、リーマンショック前後から今日に至るまでの様々な変化を、vizooグラフを用いて解説しています。

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ピックアップグラフ：日経平均株価

ショックの影響が直撃した株式市場

　リーマンショック以来、ここ1年の株価は、いつも以上に米国市場との連動性を強めていたように感じます。ショック直前の2008年9月12日の日経平均は12,214円、その後7,054円の最安値を記録した3月10日までに42％値を下げ、そこから45％戻して1年後の2009年9月14日を迎えました。同時期のNYダウの動きも、3月9日の最安値まで43％の下落、そしてそこから47％の回復と、日経平均とほぼ同一です。

　当初は、日本企業、特に日系金融機関が所有するサブプライム関連金融商品の残高が少ないことや、サブプライム問題にはアメリカの住宅市場固有の問題が多いとして、それほど日本経済への影響は無いのではないかと言われる向きもありましたが、結局はアメリカ同様、リーマンショックが直撃したような株価の動きであったと言えます。「ねじれ国会」の中、経済危機にも関わらず政策的後押しが後手後手に回ったことも、株価の低迷の一因となっていたのでしょう。

　世界的な景気低迷と政策との睨めっこに翻弄され続けたここ1年の株式市場ですが、ここからの回復は実体経済の動向次第。ここで景気動向を確認します。

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日本：GDP成長率と寄与度
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日本：自動車住宅統計
企業業績（野村HD／MUFG）
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