相場の転換は近い

終了に近づく、金融売りの不動産買い

 マイナス金利の議論は、だいたい終息してきた。市場への影響は、今のところ、銀行株売りの不動産株買い、という傾向が多数派となっている。ただし、相変わらず、日経平均などの指数売買が中心となっている市場では、その影響のほうが大きい。

 つまり、不動産株買い、または金融株売りをするなら、日経平均非採用銘柄にすべきだろう。ただし、一通り批判が大きかったマイナス金利について、再度、日銀が大きく宣伝するとも思えない。そう考えると今後、売られすぎた銀行株が狙い目になる可能性もある。

 例えば、先週は、日経平均株価と連動しないような地方銀行の株価でも、ほぼ下げ止まってきた。このへんの地方銀行株が、戻す局面が、期待される。

日経平均株価の節目

 この局面から、原油価格が安定基調に入れば、日経平均は、緩やかな上昇局面になるだろう。その場合、前回の上昇相場をなぞろうとする動きが出てくる可能性が高い。なぜなら、今回の下落波動の形が、前回(8月末から9月末)の下落波動と似ているからだ。今回の下落波動は、前回よりも幅が大きいが、時間軸と波動の数、形態が似ている。

 もしその考えが当たるとすると、ここから上がった場合には、17000円で一度揉んだ後、18000円までの上昇が考えられる。

原油価格が下落してしまえば、再度、15000円までの下落もあり得るが、G20からサミットにいたる過程の中で、原油価格の下落には、なんらかの歯止めがかかることが期待される。

 しかし、少なくとも、その期待(原油価格への対策)がされる分、株価には下方支持ラインが引かれる可能性が高い。つまり、株価は目先、17000円を目指し、緩やかに上下していくことが考えられる。

主体別動向に注目

 昨年11月から1月にかけて、主体別動向には、明確な傾向が表れている。11月、12月と個人が売り越し、海外が買い越した。一方で、今年に入ってからは、個人が買い越し、海外が売り越している。

 これまで、個人VS海外では、圧倒的に海外投資家が成功を収めてきた。もちろん、そうでないケースもあるが、それは一時的な現象だ。おおよそ見てみると、海外投資家はこれまでも安いところで買い越し、高いところで売り越している。

 しかし、今回は違う。昨年の11月、12月という、高いところで買い越し、今年に入って安くなってから売り越し始めたのだ。ちなみに、2月も、中途まで、売り越している。

 この傾向にピリオドが打たれるだろう、と思われるのが、3月だ。そしてそのころには、日経平均株価には、大きく浮力が加えられるだろう。
 
 
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