S&P 500 月例レポート

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4月発表の業績に対する懸念が強まり、第1四半期の上昇率は0.44%に抑制される

バスケットボールの試合会場がマーチマッドネス(3月の熱狂)の盛り上がりを見せるように、3月相場に対する期待感も高まっていました。S&P500は、3月入りしてすぐに取引時間中の最高値(2,117.52ポイント)と、終値ベースでの最高値(2,079.43ポイント)を付けたものの、その後月末までこの最高値が更新されることはなく、相場のボラティリティが一段と高まる中、月初の最高値から下落して1カ月の取引を終えました。結局、S&P500は3月に1.74%下落しました。3月に相場が値下がりするのは、2011年の0.11%の小幅下落(2008年3月は0.60%下落)以来のことで、下落率も2005年3月の1.91%以降で最も大きくなりました。S&P500は、第1四半期は辛うじてブザービーター(バスケットボールでピリオドや試合が終了するブザーと同時に放たれ、ゴールに入るシュートを指す)を放ち、0.44%上昇しました。第1四半期に同指数が値下がりしたのは2009年が最後で、当時の下落率は11.67%に達しました(2008年第1四半期は9.92%下落と、厳しい時期でした)。売りが集中したのはエネルギーセクターで、下落基調の中、3月が2.04%、第1四半期では3.55%の値下がりとなりました。一方で、何かと話題になったヘルスケアセクターは堅調に推移し、3月は0.76%の上昇、第1四半期も6.16%上昇しました(同セクターは3月、第1四半期ともに最も値上がりしたセクター)。昨年に好調だったセクターについてみると、最も値上がりした公益事業セクター(2014年は24.29%上昇)は、3月に1.31%下落して第1四半期の下落率が6.02%となり、同期間のパフォーマンスが最下位になりました。舞台裏の人物に何ら注意を払わない向きにとっては、必ずしもゴールデンタイムに取り上げられるわけではなく、全てのニュースが活字になるわけではないので分かりにくいのですが、相場の背後には様々なイベントがありました。交渉に関する報道が相次ぎ、ギリシャは救済条件に関する協議を継続し、米国とイランの間では核問題の枠組み合意を巡り交渉が続けられていました。米国とイスラエルの間では関係悪化を示唆する発言が続く中、水面下で交渉が続けられましたが、両者の話し合いは(国連における)政治行動に発展する可能性を見せています。一方で、サウジアラビア、エジプト、その他の湾岸諸国は交渉を行うことなく、イエメン政府を援護する目的で(イランの支援を受けている)反政府軍に対する空爆を開始しました。こうした中東情勢の緊迫化によって原油価格が押し上げられ、原油相場が混乱する可能性もありましたが、月末にかけて落ち着きを取り戻しました。この点に関連してゴールドマン・サックスは、イエメンに対する空爆が短期的な石油供給に影響を及ぼすことはないとするレポートを発表しました。原油価格下落の影響は、生産コストや輸送コストの低下など、経済指標には引き続き表われています。中国の購買担当者景気指数(PMI)は、景気の落ち込みを示唆する内容となりましたが、その背景には、当局が引き続き成長を促進させると同時に、預金保険の開始(2015年5月)といった措置を含め、国内の債務に対する潜在的な打撃を抑える対策を打ち出している点が指摘できます。英国ではインフレ率が過去55年間で初めて前年比横ばいとなりました。米国に目を向けると、新築住宅販売件数が7年ぶりの高い伸びを記録しました。石油在庫も80年ぶりの高水準となり、ペースは緩やかながら住宅販売も全体として増加しています。原油価格下落と米ドル高進行は輸入デフレの潜在的な兆候を示唆したため、2%のインフレ目標を掲げるFRBは困難な状況に直面しています。雇用統計は力強い内容で、事前予想の24万人を大幅に上回る29.5万人の増加(ネットベース)となりました。失業率も予想以上に低下し、2月の5.7%から3月は5.5%に改善しました。しかしこの結果は、市場にとっては「良すぎる」と受け止められました。力強い雇用統計は、FRBが予想よりも早期に利上げに着手する可能性があることを意味するからです(統計発表当日に株価は1.42%下落、ドルは上昇)。FRBの公表資料で重要となるのは議事録ではなく—予想通り「忍耐強く」という文言は削除され、金利がまもなく上昇する可能性を示された(とはいえ、少なくとも市場関係者の大半がFRBの利上げ開始時期と予想していた2015年6月までは行われない)—四半期毎に改訂される経済見通しです。新たな見通しでは、FRBのメンバーが政策金利について、現行の0.25%から2015年末までに0.625%、2016年末までに1.875%、2017年末までに3.125%に達すると予想していることが示されました。ここから読み取れることは、金利は早晩引き上げられるものの、向こう数年間は低水準にとどまるということです(こうした見通しに市場は大きく反応し、見通し発表後30分で株価は1.3%値上がりしました)。M&Aも活発に行われ、製薬会社AbbVie(ABBV)は抗癌剤開発を手掛けるバイオテク企業Pharmacyclics(PCYC)を210億ドルで買収すると発表しました。オランダのNXP Semiconductors(NXPI)は米国Freescale Semiconductor(FSL)と300億ドル規模の合併で合意し、コンピューターメーカーのHewlett-Packard(HPQ)はワイヤレスネットワークのAruba Networks(ARUN)を約27億ドルの現金で買収すると発表しました。こうした中で大きな注目を集めたのが、ブラジルのプライベート・エクイティ会社3G Capitalが、ウォーレン・バフェット氏のBerkshire Hathaway(BRK.B)と共同所有している傘下のH. J. Heinz(HNZ)がKraft(KRFT)を400億ドルで買収すると発表したことです。Kraftの株主は、新会社Kraft Heinzの株式に加え、16.50ドルの特別配当を受け取ることになります。Kraftの株価は1カ月で36.0%上昇しました。現在は指数構成銘柄ではないケーブル事業者のCharter Communications(CHTR)は同業のBright House Networksを104億ドルで買収する計画を発表しました。Intel(INTC)との買収協議に入ったと報道された集積回路メーカーAltera(ALTR)の株価は3月に15.9%値上がりしました。銀行セクターでは、31行がFRBによる銀行ストレステストに合格し、増配と自社株買いの実施が承認されました。審査結果の発表直後、American Express(AXP)、Citigroup(C)、Goldman Sachs Group(GS)、JPMorgan(JPM)、Morgan Stanley(MS)、U.S. Bancorp(USB)、そしてWells Fargo(WFC)の7社が増配を発表しました。その結果、金融セクターが再び支払配当が最も多いセクターに返り咲きました。同セクターの配当支払額は全企業による配当金総額の15.2%に相当します(とはいえ、依然として2007年の30%超の半分以下の水準)。

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