S&P 500 月例レポート

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米株式市場、「大虐殺の10月」にどんでん返し

9月に全世界の株式市場が3.71%下落(2.28%の下落にとどまった米国市場を除けば、5.06%の下落)したことが10月にも波及し、月の前半は暗い見通しばかりでした。市場最悪の下落のうち、25%は10月に起きているという歴史もあります(「大虐殺の10月(October Massacre)」の例としては、21.76%下落した1987年10月や16.94%下落した2008年10月などが挙げられます)。相場は10月15日までには本格的に下落し、調整局面の分類に入る下落(10%以上の下げ)が見られ、いくつかのセクター(やソブリン)においては弱気相場(20%以上の下落)へ突入したか、それに向かいつつありました。VIX恐怖指数が倍以上上昇(11.52から31.06)するなか、米国市場は9月19日の高値(2019.26)から10月15日の低値(1820)へと9.8%下落しました。全世界の株式市場はさらに悪い状況でした。その後は株式市場開始前(や終了後)の米国企業の決算発表が相次ぎ、米国のトレーダーや投資家たちの注目が世界的な問題(欧州、日本、中国の成長に対する懸念、石油価格の下落、さらなるドル高など)から反れ、国内株へ再び向けられました。結果として、米国企業の業績は好調で、さもなければ、いとも簡単に調整局面に入り、弱気相場へと向かっていたかもしれません。大半の企業の決算が好調だったことから米国市場は反転しました (ただし、小売りに関しては現時点でまちまちで、決算発表の多くは11月第2週から)。 大商いで、買いが売りを優に上回りました(10月の前半の下落時は、売りが買いを優に上回りました)。企業の79%が決算発表を終えていますが、うち72%が予測値を上回り、それよりも重要なのが、売上高が予想を上回っている点です。売上高の伸びが良好だとはとても言えませんが、予想を上回っているため、ホリデーシーズンが少し上向く可能性を示唆しています。石油の下落が消費者の懐を少し温めているため、支出の増加につながる可能性があります(ガソリン販売価格は、9月末の1ガロン当たり3.353ドルから10月末は3.056ドルに下落)。米連邦準備制度理事会(FRB)は予定通り債券買い入れ措置を終了しましたが、低金利を「相当な期間」継続するとしたことが、市場を下支えしました。また、10月31日に日本銀行(日銀)が予想外の追加刺激策を発表したことが、世界の株式市場を押し上げました(日経平均株価は同日4.8%上昇)。結論として、S&P500は10月15日に月初来で7.69%の下落を記録した後、2.32%上昇で10月の取引を終え、10月の低値から月末にかけて10.84%上昇したことになります。31日は10月で唯一の、そして2014年の35回目の終値ベースの過去最高値を記録しました。これにより、2013年7月以降毎月、少なくとも1回は終値ベースの最高値を更新したことになります。グローバル全体で見れば、S&PグローバルBMI(総合指数)を構成
する45カ国のうち35カ国の市場が下落し、広範にわたる株価の「回復」ではありませんでした。S&PグローバルBMIは10月に0.69%上昇したものの、米国を除けば1.18%下落しました。年初来リターンも2.45%のプラスだったものの、米国を除けば2.76%のマイナスでした。米国市場は良好で、他の市場に比べればことさら良好であるため、ウォール街には楽観ムードが戻った様子でした。

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