S&P 500 月例レポート

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2014年第1四半期は1.30%の上昇と前年同期の10.0%の上昇率に比べ冴えず、それでも3月は過去最高値を更新 (あまり欲張るとバブルにつながります)

3月はロシアのクリミア編入が冷戦時代の米露関係を彷彿させ(実際には違いますが)、政治問題が増えました。ウクライナ情勢の米国での経済的影響は限定的でしたが、ロシアが石油・ガスの主な供給元である欧州市場は影響を受けました。欧州とロシアは商業的に緊密なつながりがあるため、欧州市場への影響は今後も続くでしょう。米国とロシアの商業的なつながりはさほど緊密ではありませんが、それよりも更なる政治的反発が懸念されます。また、3月は中国の経済指標が2014年の経済成長率目標7.5%の達成が困難であることを示唆し、中国経済の減速懸念が強まりました。この影響で主に下落したのは、アジア市場の株価ですが、いずれは7%程度の成長率でも容認できるとの見方が広がり、多くの株が反発しました。イエレン米連邦準備理事会(FRB)議長が早ければ2015年初めに利上げが開始される可能性があると発言したことを受け、米国市場で主に注目されたのは金利でした。量的緩和第4弾(QE4)が終了することをいずれ受け入れたのと同様、金利は上昇すると初めからわかっていたことを市場はついに受け入れたようでした。一方、イエレン議長が31日に、市場の支援を継続すると発言したことを受け、0.10%の下落から0.69%上昇に転じました。ここで押さえておくべきポイントは、刺激策はいずれ終了し、2015年内には利上げが予想されるものの、第1四半期の米国10年債利回りは3.03%から2.72%に下落してることです(安全資産への逃避の大きな理由がないにもかかわらずです)。

株式市場にとってはまたもやストレスの多い3月でした。日中ボラティリティは上昇したものの、相対的にみた場合、年初来の高・低の平均は0.44%(2013年は0.35%)だった一方、歴史的には0.70%となっています。VIX恐怖指数は2月末の14.62から3月末は13.88に下落しました。長期平均が20.14であることを踏まえると、不安や懸念は少ないことを示しています。月初に過去最高値を更新後の相場は日々ロシア、FRB、米銀行ストレステスト(健全性審査)などに関するニュースに悩まされましたが、結局は、終値の新高値にわずか0.30%及ばずの水準で3月の取引を終えました。米国市場は逆境を乗り越え(ロシア市場でさえも3.9%の下落にとどまりました)、映画のロッキーのようにもっと当ててみろ、と相手のパンチを受け止める強さが再び確認できたといえるでしょう。景気後退、予算、財政赤字、自動歳出削
減、政府機関一部閉鎖、悪天候などの逆境を乗り越えつつ、緩やかながら安定した成長を遂げる米国市場の底力が下値支持線を形成しています。

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