高リスク・低リターンの時代だからこそETFの活用を

1. 銘柄間の相関の高まり

 ETFは上場投資信託というくらいですから、基本的には投信です。投信の最大のメリットはといえば、たくさんの銘柄に分散投資し価格変動リスクをおさえること、すなわち分散効果にあります。投信同様、ほとんどのETFも分散効果を実現した金融商品です。(「ほとんどの」としているのは、金などのコモディティに連動するETFがそうではないからです)

 ETFも投信も同じように分散投資の商品であるならば、あえてETFを選ぶ必要はなく投信を買えばいいのでは?と考える方もいるかもしれません。しかし、今こそ投信ではなくETFを選ぶべきだ、という理由を今回のコラムでは取り上げたいと思います。なお今回のコラムで投信という場合、特に断りがなければベンチマーク指数を上回ることを目指したアクティブ型投信を指すことにします。

 最初に分散投資の話をしましたが、実は分散投資はつねに有効というわけではありません。分散投資のカギは銘柄(資産クラス)ごとに値動きが異なるところにあります。個別の銘柄が異なる動きをすればするほど、つまり相関が低ければ低いほど、分散投資は効果を発揮します。

 ところが近年、個別銘柄が相場全体と連動しやすくなっている、つまり銘柄同士が同じような動きをする傾向が強まっています。図表1は米国の代表的な株価指数であるS&P500に採用された500銘柄と指数の値動きの相関係数を計算し、その平均値を見たものです。相関係数とは-1から1の間の値をとり、1に近いほど同じ動きをする(-1に近いほど逆の動き、0に近いほど無関係)ことを意味します。1980年代までさかのぼっても過去その数値はおおむね0.2~0.5の間で推移していました。しかし近年これが高い数値を示すようになり、昨年は一時的に0.8近くまで上昇する場面もありました。シカゴオプション取引所も同じような分析数値を公表していますが、同様の傾向がみられます。手元に日本株のデータはありませんが、多分同じような結果になるのではないかと思います。

 このような状況は、分散投資の商品であるETFと投信にとってあまり良いとは言えませんが、とりわけ投信にとって不利な状況といえます。銘柄間の相関が強まり同じような動きをすることで、分散効果が薄れるだけでなく、個別の要因による差が出にくくなり、銘柄選択による超過リターンの獲得が一段と困難になるからです。

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