新年初のコラムとなりますが、今年もお付き合いのほど宜しくお願いいたします。

さて、昨年の9月7日付で「大統領選挙の前年はダウ平均が上がる？」というタイトルのコラムを書きました。これは、株式市場に於ける最も有名なアノマリーの1つである「大統領選挙の前年のダウ平均は上昇する」というアノマリーについて触れたものです。
http://money.minkabu.jp/23599

(注)アノマリー：市場の動きに関して、合理的な説明は必ずしも出来ないけれども、不思議によく的中する現象のこと

2011年が終わり、結果がどうだったか？と言えば、ダウ平均は5.5％上昇して引けました。

昨年は飛び抜けて良かった米国株

アノマリー通りだった訳ですが、昨年の米国株の強さは、驚異的でした。世界の株式市場の昨年の年間騰落率は以下の通りでした。
http://kabunogakkou.com/sekaikabuka.php
（表の中の11年という欄をご覧下さい）

これを見ると、先進国の株式市場の年間騰落率は、軒並み2桁のマイナスだった事が分かります。比較的ましだったのが、イギリスのFTSE100指数の－5.5％、スイスのSMI指数の－7.7％といったところで、後は軒並み2桁のマイナスです。

新興国も同様に冴えず、同じく軒並み2ケタのマイナスでした。数少ないプラスの年間騰落率を残したのは、インドネシアのジャカルタ総合指数（＋3.2％）とフィリピンの総合指数（＋4.7％）でした。ベネズエラが大きなプラスになっていますが、ご存知の様に普通の国ではありませんので、理由もよく分かりませんし、分析しても仕方が無いでしょう。

意外な所では、タイのSET指数が－0.7％と、あれだけの洪水の被害に見舞われたにも拘らず底堅かったのが目立ちます。

この様に昨年は、先進国も新興国も等しく、株式市場が非常に不振な年でした。ですので、世界中の株式市場が不振な中、「資本主義の総本山」である米国の株式市場の年間騰落率がプラスであったというのは、ある意味で驚異的な出来事だったと言えると思います。

悪材料目白押しでも強かった

もう少し精緻な話をすれば、表をご覧になってお分かりの通り、ダウ平均は5.5％の上昇でしたが、ナスダック総合指数は1.8％の下落でした。表には載っていませんが、米国株全体の動きを表すS&P500指数（日本で言えばTOPIXに相当）は、フラットでした。
（2010年末が1257.64、2011年末が1257.60なので正確にはマイナス0.003％）

有名な「大統領選挙の前年は年間騰落率がプラスになる」というアノマリーはダウ平均についてのものなので、昨年も成立した訳ですが、S&P500指数の騰落率フラットという実績にしても、他の先進国・新興国の主要市場に比べれば遥かに良いものであった事は間違いありません。

昨年9月7日付のコラムでは、9月6日時点のダウ平均の年初来騰落率が－3.79％だったわけですが、その時点から年末までに何があったのでしょうか。

例えば、フランス・ベルギーの金融大手デクシアの経営破綻（10月）や米金融（準）大手MFグローバルの経営破綻（11月）がありました。言うまでもなく、これらの出来事の背景には、深刻化を続けた欧州周縁国の債務危機の問題があります。昨年9月初旬と年末を比べれば、年末時点の方が、欧州債務危機の深刻度は間違いなく増していたと言えるでしょう。

また、米国景気に与えた直接の悪影響はそれ程大きくないにしても、タイの洪水問題も、9月初旬の時点では相場に織り込まれていなかった悪材料です。

東南アジアのモノ作りのサプライチェーンが寸断され、インテルの10～12月期の売上高（予想）が下方修正されるなど、米国企業で悪影響を受けた会社もあります。（他には、HDD製造のウェスタン・デジタルなど）

また、これも米国景気に直接影響を与える話ではないにしても、金正日の死亡という、地政学的リスクの上昇という観点から嫌気される出来事もありました。

欧州債務危機の深刻化を中心としたこれら悪材料が目白押しであったにもかかわらず、9月6日から年末にかけて、ダウ平均は9.3％も上昇したのです。